学校教育の目的

学校教育には社会的な義務の側面と個人的な権利の側面がある。

教育の段階が上がるにつれて義務の側面が強調され権利としての側面は義務を強化する補助的な役割を担う。名目的な権利の行使が義務を十全に果たすための内発性を生み出す。

教育は技能と主体性の付与を目的としているが、付与自体は技能として行われるため主体性を持つこと自体が技能化する。主体性がない人間は義務教育の段階で高度な技能を身につけるための技能がないと判断される。

教育の段階としてまず家庭教育があるがこれは親と子の個々の関係である。次に就学前教育は個々の関係を園児として一元化する【集団性の付与】。義務教育は就学前に一元化された集団を理想の児童・生徒イメージに動機づけられた共同体に作りかえる【目的の付与】。最後の高等教育はそれまでの教育像と社会人＝労働力の理想像を入れ替えるだけである【目的の転換】。

実際に社会人になると自己イメージの入れ替えは頻繁に行う必要がでてくるがその際に技能としての主体性が問われる。職務の遂行は単に職務命令の動機付けだけでは不十分で権利としての内発性が導入されるがこの内発性は会社組織の集団性を超えるものであってはならないとされる。内発性や主体性を組織の論理と調和させる技能が協調性でありコミュニケーション能力である。